「社員育成は難しい」と、多くの経営者・担当者の方が実感されていることと思います。従業員のスキルアップを図るために、今後どのような対策を行うべきか、人材育成のあり方について記載いたします。
人材育成の基本
企業の人材育成施策は、「OJT(On the Job Training:職場内研修)」「OFF-JT(Off the Job Training:職場外研修)」「SD(Self Development:自己啓発)」の3つに分けられます。
「OJT」は、職場で実際に仕事を担当させながら育成していく方法です。
「OFF-JT」は、職場を離れて社員育成を行うことです。外部から専門講師を招いたり、新入社員に公開セミナーを受講させたりする方法があります。
「SD」は、従業員が自発的に行う能力開発です。資格取得に対し報奨金を支給するという形で、自己啓発を支援する企業もあります。
OJTが機能しない理由
これまで日本企業は人材育成に強いとされ、OJTを主体とする人材育成が行われてきました。しかし近年では、多くの企業で社員育成が困難になっており、今後もその傾向が続くと思われます。理由としては、終身雇用制度崩壊による雇用関係の変化、技術革新の速さによるスキルの陳腐化、情報通信機器の発達で仕事の進め方が変化したこと、などが考えられます。実際に、社員育成には多くの時間をかけられないという状況も多いのではないでしょうか。
高まるOFF-JTの重要性
どの職種でも仕事の専門性が高まり、求められるスキルも変化が早くなっています。
そこで近年の人材育成では、OFF-JTの重要性が高まっているのです。
日常的な仕事は職場で指導できますが、OFF-JTは理論的・体系的な内容を教えるのに適しています。
職場を離れることにより、新たな気づきを得るきっかけにもなるでしょう。OFF-JTの内容は多様化しており、従業員の能力レベルに合わせた研修を、積極的に取り入れることが大切です。
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